放映中の人気ドラマ「半沢直樹」の帝国航空編が佳境に入っている。経営危機の帝国航空を舞台に半沢と国家権力が火花を散らすこのストーリー、2009~10年にあった日本航空(JAL)の経営再建が下敷きになっているのはご存じだろうか。ドラマでは政府側の「帝国航空再生タスクフォース」が銀行に債権放棄を突きつける敵役となるが、国と銀行、本当にここまで激しいバトルがあったのだろうか。現実の「JAL再生タスクフォース」を率いた経営コンサルタントの冨山和彦氏に、帝国航空再建のリアルを聞いた。【坂井隆之/統合デジタル取材センター】
インタビューに入る前に、少し筋書きをおさらいしておこう。ドラマでは航空大手「帝国航空」が経営危機に陥り、準主力行である東京中央銀行の半沢直樹(堺雅人)が再建計画の策定に乗り出す。一方、総選挙の勝利で発足した「進政党」内閣は、国民的人気の高い白井亜希子議員(江口のりこ)を国土交通相に抜てき。白井は帝国航空再建を自らの手柄にするため、弁護士の乃原正太(筒井道隆)をリーダーとする直属組織「タスクフォース」を帝国航空に派遣し、銀行団に「債権の一律7割カット(=借金棒引き)」を突きつける。白井らが銀行団に負担を押しつけようとする背景には、政界のドン、箕部啓治(柄本明)の航空利権を守る意図があった。「この会社は自力での再建が可能だ。安易な債権放棄には応じられない」とたんかを切る半沢は、白井たちと激しい闘いを繰り広げる。
――さっそくですが、半沢直樹、毎週見ていますか?
◆だいたい見ていますよ。
――冨…
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